イタリア復活へ Italy Back to Japanキャンペーン開始

日本もようやく緊急事態宣言が終了し、飲食業界も経済活動再開に向けて緩やかに動き出した。一方いちはやく緊急事態から抜け出したイタリアも第二段階「ファーゼ・ドエ」に突入。ワイン、食材などの業界もこれまでの遅れを取り戻そうとWEBセミナーはじめさまざまなプロモーション活動が再開しつつある。そんな折、駐日イタリア大使ジョルジョ・スタラーチェはイタリア復活を強く印象付ける「Italy Back to Japan」キャンペーン開始を宣言した。 これはイタリア政府が大規模な予算を投入して主導する輸出促進キャンペーンで、ロックダウン期間における経済損失を取り戻そうとするもの。その対象範囲は商務、文化、科学技術の分野でのプロモーション活動が予定されているが、われわれが一番興味あるのは商務、特にMade in Italyのワイン、食材などのプロモーションだ。2019年、日EU経済連携協定（EPA）の施行によってイタリア製品の日本への輸入は20%拡大、さらに全世界に新型コロナウイルス禍が吹き荒れた3月であっても、外国では軒並みイタリアからの輸入は減少傾向にあったものの日本は+1％と、たとえ困難な時期にあっても日本におけるMade in Italyの強さを裏付ける結果となった。 一説には毎年秋恒例のキャンペーン「世界におけるイタリア料理週間 Settimana della cucina italiana del mondo」も今年はキャンセルされるのではないか？との噂も飛び交ったが、ロックダウン解除と同時にイタリアは慎重ながらも前向きに経済活動を再開した。「Italy Back to Japan」の詳細はまだ不明だが、ここ数ケ月沈黙を守っていたイタリアワインや食材が巻き返しをはかって近々大規模な攻勢キャンペーンを開始することは確実で、それは困難な時期を生きる日本のイタリア料理店にとっても力強いサポートとなるなずだ。なにせイタリア料理店の存在なくしてイタリアワインやイタリア食材を身近に感じることは不可能なのだから。